工業化の発展段階を基準とするＣ・クラークの

第一次、第二次、第三次産業という分類では、工業は、鉱業、建設業とともに第二次産業に含まれているが、鉱業は工業に原料を供給する産業であり、住宅、ビルディング、橋などをつくる建設業は工場生産を伴わない点において、工業（製造業）と区別される。

第三次産業に含まれる商業・金融・保険・運輸・サービス部門は「もの」を生産しないという点で前二者と区別されるが、第一・第二次産業に資金・保障を提供したり、そこで付加された価値を「実現」するために不可欠な産業部門である。

本来、工業的性格をもつ電力・ガス・水道などは、公益事業的性格が強いため、統計上、公益事業として分類され、製造業に含まれないのが普通である。

工業的研究を重視してそのために企業や

国が研究機関を設置する動きは19世紀後半から20世紀初頭にかけて先進諸国で始まり、第一次、第二次の両世界大戦を通してますます全体的傾向へと発展していった。

ドイツでは、1870年に、理工学研究所Physicalische Technische Reichsanstaltを設立し、産業の基礎となる測定法などの工業的研究に着手している。

クルップやジーメンスなどの企業では1900年代初頭には、すでに数百人に及ぶ研究者を擁して工業的研究を実施していた。

アメリカでは1901年に、国立度量衡局US National Bureau of Standardsが、イギリスでは1900年に物理学研究所National Physical Laboratoryが設立されている。

工業的研究と同時に「開発」の独自な役割が重視され、組織的に追究されるようになったのは第二次世界大戦後であるが、アメリカではすでに1941年に国防に関連する科学的・医学的研究を組織化するために、科学研究開発局Office of Scientific Research and Developmentが大統領直属の機関として設置されている。

原子爆弾開発は科学研究開発局の指揮下において実行され、戦後の技術開発体制の原型となった。

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